標準原価差異の売上原価への振替

このレッスンで学ぶこと

標準原価差異を求めた後は、決算の原価へどう反映するかを確認します。まず、年度末の差異残高を全額売上原価へ振り替える条件で学び、後半では当月差異を月次損益へ反映する指定を扱います。

差異を全額売上原価へ振り替える条件では、不利は加え、有利は差し引きます。

不利差異は原価不足、有利差異は原価超過

標準原価に比べて実際原価が多ければ、不利差異です。標準額で計上した原価に対し、実際には余分にかかっています。売上原価へ全額反映する場合は、売上原価を増やします。

実際原価が標準より少なければ有利差異です。標準額で計上した原価が実際より多いので、売上原価を減らします。

差異を計算する処理と、その差異を年度末に売上原価へ移す処理は別です。材料や仕掛品にすでに記帳した原価を、同じ理由でもう一度計上するわけではありません。

例題：不利差異を振り替える

年度末の材料費差異勘定に、不利差異1,200円の借方残高があった。この差異は未処理であり、全額を売上原価へ振り替える。

必要な仕訳を示しなさい。

解答と解説

売上原価を1,200円増やすため、借方へ記録します。材料費差異の借方残高を消すため、材料費差異は貸方です。

金額の単位は円です。差異勘定の残高はゼロとなり、売上原価へその額が移りました。

有利差異の振替

作業時間差異勘定に有利差異2,000円の貸方残高があり、全額を売上原価へ振り替える場合は、次の仕訳です。

作業時間差異を借方へ記録して貸方残高を消し、売上原価を貸方へ記録して減らします。不利差異と同じ向きに仕訳しません。

複数の差異は方向を保って合計する

差異振替前の売上原価が40,000円で、未処理差異が材料費1,200円の不利、作業時間2,000円の有利だったとします。全額を売上原価へ振り替えると、次のようになります。

振替後の売上原価＝40,000＋1,200−2,000＝39,200円

差引では800円の有利差異なので、売上原価は800円減りました。差異の金額1,200円と2,000円を両方加えて43,200円にしないようにします。

振替仕訳で各差異勘定を消し、売上原価へ移した額と、差引の計算を一致させます。

当月差異と年度末残高を区別する

年度末には、その時点で残っている未処理の差異を確認します。当月だけの差異を、そのまま年度全体の残高とはみなしません。

例えば、前月末までの未処理不利差異1,000円に、当月有利差異400円が加わった場合、他に振替がなければ残高は差引600円の不利です。年度末に全額を売上原価へ移す条件なら、対象は600円です。

また、すでに処理した差異を重ねて振り替えません。差異の発生記録と、売上原価へ処理した記録の両方を確認します。

月次損益へ反映する指定がある場合

問題に「当月の標準原価差異を、当月の売上原価へ全額加減する」とあれば、その指示に従って月次損益計算書を作ります。年度末まで待つわけではありません。

完成品20個の標準原価が1個900円、月末仕掛品の標準原価が900円、月初仕掛品なし、当月実際製造費用19,400円とします。当月の標準原価は20×900＋900＝18,900円なので、500円の不利差異です。

月初製品3個・月末製品5個も同じ1個900円で評価すると、差異処理前の売上原価は2,700＋18,000−4,500＝16,200円です。不利差異500円を加え、処理後は16,700円になります。

月末仕掛品の900円を売上原価へ移したり、販売した数量だけで当月の製造差異を計算したりしません。

まとめ

売上原価へ全額振り替える条件では、不利差異を加え、有利差異を差し引きます。年度末の未処理残高か当月差異かを問題の指定で確かめ、差異勘定の消込みと売上原価の増減を対応させます。